CPI（Consumer Price Index）は、消費者が日常的に購入する商品やサービスの価格変動を測定する統計指標です。基準となる年の物価を100として、現在の物価水準を指数で表します。 CPIは家計の消費支出における各品目のウェイトを考慮して計算されるため、実際の生活費の変動をより正確に反映します。日本では総務省が毎月発表しており、インフレーションの測定やデフレーションの判定に使用されます。 続きを読む

GDP（Gross Domestic Product）は、一定期間（通常は1年間）に国内で生産されたすべての最終財・サービスの市場価値の合計を表す経済指標です。国の経済規模や成長率を測る最も重要な指標の一つとして使用されています。 GDPには名目GDPと実質GDPの2つの概念があります。名目GDPは当年の価格で評価したGDPであり、実質GDPは基準年の価格で評価したGDPです。経済成長率を測る際には、物価変動の影響を除いた実質GDPが使用されます。 続きを読む

金利は、資金の貸し手が借り手に対して要求する対価の割合を表します。経済活動における重要な価格シグナルであり、投資や消費行動、為替レートなどに広範囲な影響を与えます。 中央銀行が設定する政策金利は、市中金利の基準となり、経済全体の資金調達コストを左右します。日本では日本銀行が短期金利（政策金利）を設定し、長期金利は市場の需給により決定されます。 続きを読む

景気動向指数は、景気の現状と将来の方向性を総合的に示すために、複数の経済指標を組み合わせて作成される合成指標です。内閣府が毎月発表しており、先行指数、一致指数、遅行指数の3つの系列があります。 ・先行指数：景気の動きを先取りして変動する指標 ・一致指数：景気と同時期に変動する指標 ・遅行指数：景気に遅れて変動する指標 これらの指標により、景気の現在位置と将来の方向性を多角的に分析できます。 続きを読む

失業率は、働く意思と能力があるにも関わらず仕事に就けない人（失業者）の労働力人口に占める割合を示す経済指標です。経済の健全性や雇用情勢を判断する重要な指標として使用されます。 日本では総務省が労働力調査により毎月発表しており、季節調整値と原数値の両方が公表されています。失業率の水準により、完全雇用や不完全雇用の状態を判断することができます。 続きを読む

日銀短観（たんかん）は、正式には「全国企業短期経済観測調査」といい、日本銀行が四半期ごとに実施している企業動向調査です。全国の企業約1万社を対象に、業況や雇用、設備投資の動向などを調査します。 特に注目されるのが業況判断DI（Diffusion Index）で、「良い」と回答した企業の割合から「悪い」と回答した企業の割合を差し引いた値です。日本の景気動向を把握する最も重要な指標の一つとされています。 続きを読む