日本の年次消費者物価指数(CPI)推移グラフ

データ更新: 2026年07月01日 03:23
次回更新予定: 2026年9月22日頃

総務省が毎年公表する消費者物価指数(CPI)の年次集計データです。家計が購入する財・サービスの価格水準を2020年平均を100として指数化しており、総合・食料・住居・光熱費などカテゴリ別、全国・地区別に1970年代からの長期推移を確認できます。インフレ・デフレの歴史的変遷や、賃金上昇との比較・金融政策の効果を分析する際に活用されます。物価上昇が実際の家計支出に与える影響は家計の消費支出グラフ(費目別)と合わせて確認できます。

📖 この指標の読み方

2020年を基準(=100)として、物価の長期推移を年単位で確認できます。短期の月次変動ではなく、年平均の物価水準の変化を把握するのに適しています。継続的に100を超えて上昇している期間がインフレ局面、100以下や横ばいがデフレ傾向を示します。1970年代の第一次石油危機や2022年以降のインフレなど、歴史的イベントとの対応も読み取れます。グラフの下には年別の地区別ランキング(棒グラフ+テーブル)も掲載しています。

calendar_month2025年時点(全国)
総合
111.9 2020年=100
生鮮食品を除く総合(コア)
111.2 2020年=100
生鮮食品及びエネルギーを除く総合(コアコア)
110.3 2020年=100
食料
125.8 2020年=100
住居
104.0 2020年=100
光熱・水道
116.9 2020年=100
交通・通信
100.0 2020年=100
教養娯楽
115.6 2020年=100

消費者物価指数 地区別ランキング(年別)

ランキングテーブル

順位地区指数(2020=100)

データテーブル

年度 地区 カテゴリ 指数 前年比 (%)
2025年 全国 総合 111.9 +3.2%
2024年 全国 総合 108.5 +2.7%
2023年 全国 総合 105.6 +3.2%
2022年 全国 総合 102.3 +2.5%
2021年 全国 総合 99.8 -0.2%
2020年 全国 総合 100.0 0.0%
2019年 全国 総合 100.0 +0.5%
2018年 全国 総合 99.5 +1.0%
2017年 全国 総合 98.6 +0.5%
2016年 全国 総合 98.1 -0.1%
2015年 全国 総合 98.2 +0.8%
2014年 全国 総合 97.5 +2.7%
2013年 全国 総合 94.9 +0.4%
2012年 全国 総合 94.5 0.0%
2011年 全国 総合 94.5 -0.3%
2010年 全国 総合 94.8 -0.7%
2009年 全国 総合 95.5 -1.4%
2008年 全国 総合 96.8 +1.4%
2007年 全国 総合 95.5 0.0%
2006年 全国 総合 95.5 +0.3%
2005年 全国 総合 95.2 -0.3%
2004年 全国 総合 95.5 0.0%
2003年 全国 総合 95.5 -0.3%
2002年 全国 総合 95.8 -0.9%
2001年 全国 総合 96.7 -0.7%
2000年 全国 総合 97.3 -0.7%
1999年 全国 総合 98.0 -0.3%
1998年 全国 総合 98.3 +0.6%
1997年 全国 総合 97.7 +1.8%
1996年 全国 総合 96.0 +0.1%
1995年 全国 総合 95.9 -0.1%
1994年 全国 総合 96.0 +0.7%
1993年 全国 総合 95.4 +1.3%
1992年 全国 総合 94.1 +1.6%
1991年 全国 総合 92.6 +3.3%
1990年 全国 総合 89.6 +3.1%
1989年 全国 総合 86.9 +2.3%
1988年 全国 総合 85.0 +0.7%
1987年 全国 総合 84.4 +0.1%
1986年 全国 総合 84.3 +0.6%
1985年 全国 総合 83.8 +2.0%
1984年 全国 総合 82.2 +2.3%
1983年 全国 総合 80.3 +1.9%
1982年 全国 総合 78.9 +2.8%
1981年 全国 総合 76.7 +4.9%
1980年 全国 総合 73.2 +7.7%
1979年 全国 総合 67.9 +3.7%
1978年 全国 総合 65.5 +4.2%
1977年 全国 総合 62.8 +8.1%
1976年 全国 総合 58.1 +9.4%
1975年 全国 総合 53.1 +11.7%
1974年 全国 総合 47.5 +23.2%
1973年 全国 総合 38.6 +11.7%
1972年 全国 総合 34.5 +4.9%
1971年 全国 総合 32.9 +6.3%
1970年 全国 総合 30.9 -

選択中の条件に一致するデータがありません。地区・カテゴリまたは年度の選択を見直してください。

quiz よくある質問

CPI(消費者物価指数)とは何ですか?

CPIは家計が購入する財・サービスの価格水準を指数化したもので、総務省が毎年公表しています。2020年平均を100として、物価がどれだけ変動したかを示す指標で、インフレ・デフレの歴史的変遷や金融政策の効果を分析する際に利用されます。

日本のCPIの直近の値は?

2025年の消費者物価指数(全国・総合)は前年比+3.2%となっています。総務省「消費者物価指数」の最新公表値であり、詳しい内訳はページ上部のグラフ・データテーブルで確認できます。

月次CPIと年次CPIはどう使い分ければいいですか?

月次CPIは直近の物価動向や季節変動を細かく追う際に、年次CPIは長期トレンドや歴史的なインフレ・デフレ局面を俯瞰する際に適しています。短期の変動を確認したい場合は月次消費者物価指数グラフをあわせてご覧ください。

CPIが上昇すると家計にどんな影響がありますか?

CPIの上昇(インフレ)は物価の値上がりを意味し、賃金の伸びがCPIの上昇を下回ると実質的な購買力が低下します。物価上昇が家計に与える実際の影響は、家計の消費支出グラフ(費目別)と合わせて確認するのがおすすめです。

日本のCPIはこれまでどう推移してきましたか?

日本は1970年代の石油危機による物価高騰を経て、1990年代後半から2010年代にかけては長期のデフレに直面しました。アベノミクス以降は緩やかな物価上昇に転じ、2022年以降は世界的な資源高・円安を背景に上昇率が拡大しています。

このデータの説明

📊 CPI(消費者物価指数)とは

消費者が購入する商品の価格が基準年に比べてどの程度上昇しているかを示す指数です。

🔢 計算方法

CPI = (CPIを算出したい年のある財の価格) / (基準年の財の価格) × 100

📈 経済への影響

・上昇時...賃金上昇がCPIの上昇を上まらない場合、購買力が低下する
・下降時...購買力が上昇する
上昇時には、金利の引き上げや金融の引き締めが行われる可能性が高い

🌐 国際比較

日本は長い間消費者物価指数は横ばいか下落でデフレに直面していました。 アベノミクスが行われ、2020年ごろから徐々に消費者物価指数は上昇し始めています。

データソース

提供元: 総務省

このサービスは、総務省のデータを元に作成していますが、サービスの内容は国によって保証されたものではありません。