たとえば、基準年にある家庭が、米に2,000円、電気代に10,000円、外食に8,000円を使っていたとします。合計は20,000円です。

翌年、同じ内容の買い物やサービス利用をするために22,000円かかるようになった場合、22,000円を20,000円で割り、100を掛けると110になります。つまり、CPIは110です。

これは、基準年を100とすると、同じような消費をするための費用が10％上がったことを示します。ニュースで「消費者物価指数が前年比で上昇した」と言われる場合、一般には、このような家計向けの価格全体が前年と比べて上がったことを意味します。

ただし、実際のCPIは数品目だけで計算されるわけではありません。多くの品目について価格を調べ、家計における支出の大きさを反映させながら総合的に算出されます。よく買う品目ほど、指数への影響が大きくなりやすいと考えられます。

CPIを見るときは、まず「指数」と「変化率」を分けて考えることが大切です。CPIそのものは、基準年を100とした水準を示します。一方、インフレ率はCPIの前年比や前月比など、どれくらい変化したかを示す割合を指すことが多いです。

また、どのCPIを見ているのかも重要です。日本では「総合」のほか、「生鮮食品を除く総合」や「生鮮食品及びエネルギーを除く総合」などが公表されています。生鮮食品は天候などで価格が大きく動きやすく、エネルギーも国際市況や為替の影響を受けやすいため、基調的な物価の動きを見るために除外した指数が使われることがあります。

日本で「コアCPI」と呼ばれることが多いのは、一般に「生鮮食品を除く総合」です。一方、「生鮮食品及びエネルギーを除く総合」は、より一時的な変動をならして見る目的で参照されることがあります。

CPIは、家計に近い物価の動きを見るうえで有用ですが、企業間で取引される価格を見る企業物価指数や、経済全体の価格変動を示すGDPデフレーターとは対象が異なります。何の価格を測っている統計なのかを確認して読む必要があります。

CPIは「すべての人の生活費そのもの」ではありません。平均的な家計の消費構造をもとにした指数なので、個人の実感とはずれることがあります。車を使わない人にとってガソリン価格の上昇は影響が小さくても、毎日車で通勤する人には大きく感じられる場合があります。

また、CPIが上がったからといって、必ず生活が苦しくなったと断定できるわけではありません。生活実感には、賃金、税金、社会保険料、家族構成、住宅ローン、資産価格なども影響します。物価が上がっても賃金がそれ以上に増えれば、家計への影響は異なります。

反対に、CPIが下がれば生活が必ず楽になるとも限りません。物価下落が景気悪化や賃金低下と同時に起きている場合、家計全体では厳しくなることもあります。CPIは物価の統計であり、生活全体の良し悪しを単独で判断する指標ではないと考える必要があります。

さらに、コアCPIを「食品をすべて除いた指数」と理解するのも誤りです。日本でよく使われるコアCPIは、生鮮食品を除く総合を指すことが多く、加工食品などは含まれます。

CPIを理解するうえでは、インフレ、デフレ、コアCPI、コアコアCPI、生鮮食品を除く総合、生鮮食品及びエネルギーを除く総合、ラスパイレス指数、企業物価指数、GDPデフレーター、家計調査、小売物価統計調査、実質賃金、名目賃金、物価安定の目標、金融政策などの用語もあわせて確認すると理解しやすくなります。