エネルギー輸入依存率 国際比較グラフ

エネルギー輸入依存率は、一次エネルギー消費に占めるエネルギー純輸入の割合(%)を示す指標です。世界銀行が国際エネルギー機関(IEA)のデータをもとに1990年以降の年次データを公表しており、各国のエネルギー安全保障・自給力を国際比較するうえで広く用いられます。日本は化石燃料の国内産出がほぼゼロで輸入依存率が約90%に達し、韓国と並んで世界最高水準です。一方、ノルウェー・カナダ・ロシアなどの資源大国は輸出国のためマイナスとなります。ロシアのウクライナ侵攻(2022年)以降、欧州各国のエネルギー安全保障が急浮上したことで、この指標の重要性が再認識されています。2023年最新データまで確認できます。

📖 この指標の読み方

横軸が年、縦軸がエネルギー輸入依存率(%)を示します。赤線が日本です。数値が高いほど国内生産でまかなえないエネルギーを多く輸入しており、値がマイナスの国はエネルギー純輸出国(資源大国)であることを意味します。日本は2011年の東日本大震災・原発停止後に依存率がさらに上昇しました。2010年代後半以降は原発の段階的再稼働・再生可能エネルギー拡大により若干低下傾向にありますが、依然として90%前後と高い水準が続いています。

📊 直近: 2023年の日本のエネルギー輸入依存率は87.3%です。
🕒 データ更新日時: 2026年07月06日 19:57

データテーブル

このデータの説明

エネルギー輸入依存率の計算方法

エネルギー輸入依存率は「(エネルギー輸入量 - エネルギー輸出量)÷ 一次エネルギー消費量 × 100」で算出されます。 一次エネルギーとは石油・天然ガス・石炭・原子力・水力・再生可能エネルギーなど、 変換前の元の形態のエネルギーを指します。 値がマイナスになる場合、その国はエネルギーの純輸出国であることを示します (ノルウェー・カナダ・ロシア・サウジアラビアなど)。

日本のエネルギー輸入依存と経済への影響

日本は石油・天然ガス・石炭のほぼ全量を輸入に依存しており、エネルギー輸入依存率は約90%と 先進国の中でも最高水準です。2011年の東日本大震災による原子力発電所の全停止後、 LNGなどの輸入が急増し、依存率がさらに高まりました。 エネルギー輸入コストは日本の経常収支に直接影響し、円安局面では輸入額が膨らみ 「悪い円安」として経済的な懸念が生じます。 原発再稼働・再生可能エネルギー拡大によるエネルギー自給率向上が政策課題となっています。

データ出典・更新頻度

世界銀行(World Bank)Open Data(EG.IMP.CONS.ZS)。 国際エネルギー機関(IEA)のデータをもとに年次で更新されます。 1990年以降の年次データを収録しており、最新データは2023年分まで公表されています。

データソース

提供元: 世界銀行(World Bank)

Data source: World Bank Open Data (https://data.worldbank.org). Licensed under CC BY 4.0.