日本の実質賃金推移グラフ(年次)
厚生労働省の毎月勤労統計調査と総務省の消費者物価指数(CPI)から算出した実質賃金を年単位で集計したデータです。業種・雇用形態・事業所規模でフィルタリングでき、1994年以降の購買力の長期トレンドを確認できます。日本の実質賃金は長期的に伸び悩んでおり、額面の名目賃金(年次)グラフと比較することで物価の影響を明確に把握できます。
📖 この指標の読み方
年平均の実質賃金の推移を確認できます。実質賃金が長期的に下落傾向にある場合は、物価上昇が賃金上昇を上回っていることを示します。名目賃金の年次版と合わせて確認することで、物価の影響を明確に把握できます。
データテーブル
| 年 | 業界 | 規模 | 雇用形態 | 実質賃金 (円・年平均) |
|---|---|---|---|---|
| 2025年 | 調査産業計 | 30人以上 | 就業形態計 | 357,231円 |
| 2024年 | 調査産業計 | 30人以上 | 就業形態計 | 360,758円 |
| 2023年 | 調査産業計 | 30人以上 | 就業形態計 | 362,467円 |
| 2022年 | 調査産業計 | 30人以上 | 就業形態計 | 369,170円 |
| 2021年 | 調査産業計 | 30人以上 | 就業形態計 | 369,538円 |
| 2020年 | 調査産業計 | 30人以上 | 就業形態計 | 365,327円 |
| 2019年 | 調査産業計 | 30人以上 | 就業形態計 | 370,879円 |
| 2018年 | 調査産業計 | 30人以上 | 就業形態計 | 373,906円 |
| 2017年 | 調査産業計 | 30人以上 | 就業形態計 | 373,645円 |
| 2016年 | 調査産業計 | 30人以上 | 就業形態計 | 374,008円 |
| 2015年 | 調査産業計 | 30人以上 | 就業形態計 | 369,486円 |
| 2014年 | 調査産業計 | 30人以上 | 就業形態計 | 379,321円 |
| 2013年 | 調査産業計 | 30人以上 | 就業形態計 | 385,143円 |
| 2012年 | 調査産業計 | 30人以上 | 就業形態計 | 384,721円 |
| 2011年 | 調査産業計 | 30人以上 | 就業形態計 | 390,228円 |
| 2010年 | 調査産業計 | 30人以上 | 就業形態計 | 386,960円 |
| 2009年 | 調査産業計 | 30人以上 | 就業形態計 | 378,753円 |
| 2008年 | 調査産業計 | 30人以上 | 就業形態計 | 397,309円 |
| 2007年 | 調査産業計 | 30人以上 | 就業形態計 | 401,378円 |
| 2006年 | 調査産業計 | 30人以上 | 就業形態計 | 409,661円 |
| 2005年 | 調査産業計 | 30人以上 | 就業形態計 | 406,918円 |
| 2004年 | 調査産業計 | 30人以上 | 就業形態計 | 400,890円 |
| 2003年 | 調査産業計 | 30人以上 | 就業形態計 | 413,751円 |
| 2002年 | 調査産業計 | 30人以上 | 就業形態計 | 410,522円 |
| 2001年 | 調査産業計 | 30人以上 | 就業形態計 | 416,627円 |
| 2000年 | 調査産業計 | 30人以上 | 就業形態計 | 413,044円 |
| 1999年 | 調査産業計 | 30人以上 | 就業形態計 | 407,826円 |
| 1998年 | 調査産業計 | 30人以上 | 就業形態計 | 425,728円 |
| 1997年 | 調査産業計 | 30人以上 | 就業形態計 | 433,708円 |
| 1996年 | 調査産業計 | 30人以上 | 就業形態計 | 432,682円 |
| 1995年 | 調査産業計 | 30人以上 | 就業形態計 | 428,364円 |
| 1994年 | 調査産業計 | 30人以上 | 就業形態計 | 418,946円 |
| 1993年 | 調査産業計 | 30人以上 | 就業形態計 | 412,370円 |
| 1992年 | 調査産業計 | 30人以上 | 就業形態計 | 416,107円 |
| 1991年 | 調査産業計 | 30人以上 | 就業形態計 | 413,788円 |
| 1990年 | 調査産業計 | 30人以上 | 就業形態計 | 411,197円 |
| 1989年 | 調査産業計 | 30人以上 | 就業形態計 | 409,510円 |
| 1988年 | 調査産業計 | 30人以上 | 就業形態計 | 400,320円 |
| 1987年 | 調査産業計 | 30人以上 | 就業形態計 | 396,775円 |
| 1986年 | 調査産業計 | 30人以上 | 就業形態計 | 385,730円 |
| 1985年 | 調査産業計 | 30人以上 | 就業形態計 | 374,944円 |
| 1984年 | 調査産業計 | 30人以上 | 就業形態計 | 374,376円 |
| 1983年 | 調査産業計 | 30人以上 | 就業形態計 | 366,834円 |
| 1982年 | 調査産業計 | 30人以上 | 就業形態計 | 362,119円 |
| 1981年 | 調査産業計 | 30人以上 | 就業形態計 | 359,317円 |
| 1980年 | 調査産業計 | 30人以上 | 就業形態計 | 355,290円 |
| 1979年 | 調査産業計 | 30人以上 | 就業形態計 | 360,129円 |
| 1978年 | 調査産業計 | 30人以上 | 就業形態計 | 356,265円 |
| 1977年 | 調査産業計 | 30人以上 | 就業形態計 | 345,206円 |
| 1976年 | 調査産業計 | 30人以上 | 就業形態計 | 339,531円 |
| 1975年 | 調査産業計 | 30人以上 | 就業形態計 | 328,308円 |
| 1974年 | 調査産業計 | 30人以上 | 就業形態計 | 318,514円 |
| 1973年 | 調査産業計 | 30人以上 | 就業形態計 | 311,611円 |
| 1972年 | 調査産業計 | 30人以上 | 就業形態計 | 289,591円 |
| 1971年 | 調査産業計 | 30人以上 | 就業形態計 | 261,470円 |
| 1970年 | 調査産業計 | 30人以上 | 就業形態計 | 241,225円 |
よくある質問
実質賃金(年次)とは何ですか?
実質賃金(年次)は、月次の実質賃金データを年単位で平均した値です。名目賃金を消費者物価指数で調整したもので、物価変動の影響を除いた「実際の購買力」の年平均を示します。
日本の実質賃金(年次)の直近の値は?
厚生労働省「毎月勤労統計調査」から算出した最新の実質賃金(年次)を、ページ上部のグラフ・データテーブルで確認できます。
月次データとどう使い分ければいいですか?
月次実質賃金グラフは直近の物価と賃金のバランスを細かく追う際に、年次データは季節変動を排した長期トレンドを俯瞰する際に適しています。
日本の実質賃金はこれまでどう推移してきましたか?
日本の実質賃金は1990年代後半をピークに長期的な下落・伸び悩み傾向が続いています。近年の物価上昇局面では、名目賃金の上昇が物価上昇に追いつかず実質賃金が減少する年が目立ちます。
名目賃金(年次)と比較するには?
額面の名目賃金(年次)グラフと見比べることで、物価の影響を除いた実質的な購買力の変化を明確に把握できます。
このデータの説明
📊 実質賃金(年次)とは
各年の月次実質賃金データの平均値です。実質賃金は名目賃金を消費者物価指数で調整したもので、物価変動の影響を除いた「実際の購買力」を示します。
🔢 計算方法
厚生労働省が公表する毎月勤労統計の月次実質賃金を、各年で平均して算出しています。
📈 経済への影響
実質賃金が長期的に低下していると、労働者の購買力が落ちていることを意味します。生活水準の変化や消費動向を分析するうえで重要な指標です。