日本の実質賃金推移グラフ(年次)

データ更新: 2026年07月25日 17:42
次回更新予定: 2026年9月8日頃

厚生労働省の毎月勤労統計調査と総務省の消費者物価指数(CPI)から算出した実質賃金を年単位で集計したデータです。業種・雇用形態・事業所規模でフィルタリングでき、1994年以降の購買力の長期トレンドを確認できます。日本の実質賃金は長期的に伸び悩んでおり、額面の名目賃金(年次)グラフと比較することで物価の影響を明確に把握できます。

📖 この指標の読み方

年平均の実質賃金の推移を確認できます。実質賃金が長期的に下落傾向にある場合は、物価上昇が賃金上昇を上回っていることを示します。名目賃金の年次版と合わせて確認することで、物価の影響を明確に把握できます。

calendar_month2025年時点(調査産業計・30人以上)
就業形態計
357,231
一般労働者
439,744

データテーブル

業界 規模 雇用形態 実質賃金 (円・年平均)
2025年 調査産業計 30人以上 就業形態計 357,231円
2024年 調査産業計 30人以上 就業形態計 360,758円
2023年 調査産業計 30人以上 就業形態計 362,467円
2022年 調査産業計 30人以上 就業形態計 369,170円
2021年 調査産業計 30人以上 就業形態計 369,538円
2020年 調査産業計 30人以上 就業形態計 365,327円
2019年 調査産業計 30人以上 就業形態計 370,879円
2018年 調査産業計 30人以上 就業形態計 373,906円
2017年 調査産業計 30人以上 就業形態計 373,645円
2016年 調査産業計 30人以上 就業形態計 374,008円
2015年 調査産業計 30人以上 就業形態計 369,486円
2014年 調査産業計 30人以上 就業形態計 379,321円
2013年 調査産業計 30人以上 就業形態計 385,143円
2012年 調査産業計 30人以上 就業形態計 384,721円
2011年 調査産業計 30人以上 就業形態計 390,228円
2010年 調査産業計 30人以上 就業形態計 386,960円
2009年 調査産業計 30人以上 就業形態計 378,753円
2008年 調査産業計 30人以上 就業形態計 397,309円
2007年 調査産業計 30人以上 就業形態計 401,378円
2006年 調査産業計 30人以上 就業形態計 409,661円
2005年 調査産業計 30人以上 就業形態計 406,918円
2004年 調査産業計 30人以上 就業形態計 400,890円
2003年 調査産業計 30人以上 就業形態計 413,751円
2002年 調査産業計 30人以上 就業形態計 410,522円
2001年 調査産業計 30人以上 就業形態計 416,627円
2000年 調査産業計 30人以上 就業形態計 413,044円
1999年 調査産業計 30人以上 就業形態計 407,826円
1998年 調査産業計 30人以上 就業形態計 425,728円
1997年 調査産業計 30人以上 就業形態計 433,708円
1996年 調査産業計 30人以上 就業形態計 432,682円
1995年 調査産業計 30人以上 就業形態計 428,364円
1994年 調査産業計 30人以上 就業形態計 418,946円
1993年 調査産業計 30人以上 就業形態計 412,370円
1992年 調査産業計 30人以上 就業形態計 416,107円
1991年 調査産業計 30人以上 就業形態計 413,788円
1990年 調査産業計 30人以上 就業形態計 411,197円
1989年 調査産業計 30人以上 就業形態計 409,510円
1988年 調査産業計 30人以上 就業形態計 400,320円
1987年 調査産業計 30人以上 就業形態計 396,775円
1986年 調査産業計 30人以上 就業形態計 385,730円
1985年 調査産業計 30人以上 就業形態計 374,944円
1984年 調査産業計 30人以上 就業形態計 374,376円
1983年 調査産業計 30人以上 就業形態計 366,834円
1982年 調査産業計 30人以上 就業形態計 362,119円
1981年 調査産業計 30人以上 就業形態計 359,317円
1980年 調査産業計 30人以上 就業形態計 355,290円
1979年 調査産業計 30人以上 就業形態計 360,129円
1978年 調査産業計 30人以上 就業形態計 356,265円
1977年 調査産業計 30人以上 就業形態計 345,206円
1976年 調査産業計 30人以上 就業形態計 339,531円
1975年 調査産業計 30人以上 就業形態計 328,308円
1974年 調査産業計 30人以上 就業形態計 318,514円
1973年 調査産業計 30人以上 就業形態計 311,611円
1972年 調査産業計 30人以上 就業形態計 289,591円
1971年 調査産業計 30人以上 就業形態計 261,470円
1970年 調査産業計 30人以上 就業形態計 241,225円

選択中の条件に一致するデータがありません。業界・規模・雇用形態または年の選択を見直してください。

quiz よくある質問

実質賃金(年次)とは何ですか?

実質賃金(年次)は、月次の実質賃金データを年単位で平均した値です。名目賃金を消費者物価指数で調整したもので、物価変動の影響を除いた「実際の購買力」の年平均を示します。

日本の実質賃金(年次)の直近の値は?

厚生労働省「毎月勤労統計調査」から算出した最新の実質賃金(年次)を、ページ上部のグラフ・データテーブルで確認できます。

月次データとどう使い分ければいいですか?

月次実質賃金グラフは直近の物価と賃金のバランスを細かく追う際に、年次データは季節変動を排した長期トレンドを俯瞰する際に適しています。

日本の実質賃金はこれまでどう推移してきましたか?

日本の実質賃金は1990年代後半をピークに長期的な下落・伸び悩み傾向が続いています。近年の物価上昇局面では、名目賃金の上昇が物価上昇に追いつかず実質賃金が減少する年が目立ちます。

名目賃金(年次)と比較するには?

額面の名目賃金(年次)グラフと見比べることで、物価の影響を除いた実質的な購買力の変化を明確に把握できます。

このデータの説明

📊 実質賃金(年次)とは

各年の月次実質賃金データの平均値です。実質賃金は名目賃金を消費者物価指数で調整したもので、物価変動の影響を除いた「実際の購買力」を示します。

🔢 計算方法

厚生労働省が公表する毎月勤労統計の月次実質賃金を、各年で平均して算出しています。

📈 経済への影響

実質賃金が長期的に低下していると、労働者の購買力が落ちていることを意味します。生活水準の変化や消費動向を分析するうえで重要な指標です。

データソース

提供元: 厚生労働省

このサービスは、厚生労働省のデータを元に作成していますが、サービスの内容は国によって保証されたものではありません。