日本のEPS推移グラフ(規模別・業種別・連結)

日本取引所グループ(JPX)が毎月公表するEPS(1株当たり当期純利益)の規模別・業種別データ(連結ベース)です。プライム・スタンダード・グロース市場の各業種における月次推移を2013年以降の長期データで確認できます。PERとEPSを組み合わせることで業種ごとの株価水準と収益力を多角的に分析できます。

📖 この指標の読み方

EPS(1株当たり当期純利益)は当期純利益を発行済み株式数で割った指標です。EPSが持続的に増加していれば企業の収益力が向上しているシグナルで、EPSが減少に転じると同じPERでも株価下落リスクが高まります。「株価 ÷ EPS = PER」の関係から、EPSが急増すれば株価が横ばいでもPERが低下(割安化)し、EPS急減では株価が下がらなくてもPERが上昇(割高化)します。景気後退局面では製造業のEPSが先に落ち込み、内需型サービス業は遅れて影響を受けるパターンが多く見られます。自社株買いはEPSを直接押し上げる効果があるため、純利益の動向と合わせて確認することが重要です。

📊 直近: 2026年4月時点のデータを掲載
🕒 データ更新日時: 2026年06月10日 03:03

このデータの説明

EPS(1株当たり当期純利益)とは

当期純利益を発行済み株式数で割った指標です。企業が1株に対してどれだけの利益を生み出したかを示し、株主にとっての収益力の目安となります。

単純平均とは

対象銘柄のEPSを単純に平均した値です。PERとEPSの関係式「PER = 株価 ÷ EPS」から、PERと合わせて業種ごとの株価水準を分析できます。

市場区分の変更について

2022年4月に東証の市場区分が再編されました。旧市場(市場一部・二部・マザーズ・JASDAQ)は2013〜2022年3月、新市場(プライム・スタンダード・グロース)は2022年4月以降です。

データソース

提供元: 日本取引所グループ

このサービスは、日本取引所グループのPER・PBRデータを元に作成していますが、サービスの内容は同グループによって保証されたものではありません。