日本の名目・実質賃金比較推移グラフ(年次)

データ更新: 2026年07月25日 17:42
次回更新予定: 2026年9月8日頃

厚生労働省が公表する名目賃金(年平均)実質賃金(年平均)を同一グラフで比較できます。年単位の比較により季節変動を排した長期トレンドの把握が可能で、物価上昇が購買力に与える構造的な影響を分析するのに適しています。業種・雇用形態・事業所規模でフィルタリングでき、1994年以降の長期データを確認できます。

📖 この指標の読み方

名目賃金(実線)と実質賃金(破線)の差が拡大しているときは物価上昇が進んでいる状態です。下段の差分棒グラフで乖離の大きさを年単位で確認できます。月次版と比較することで季節変動の影響を除いた長期トレンドを把握できます。

calendar_month2025年時点(調査産業計・30人以上・就業形態計)
名目賃金
407,680
実質賃金
357,231

データテーブル

業界 規模 雇用形態 名目賃金 (円・年平均) 実質賃金 (円・年平均)
2025年 調査産業計 30人以上 就業形態計 407,680円 357,231円
2024年 調査産業計 30人以上 就業形態計 397,437円 360,758円
2023年 調査産業計 30人以上 就業形態計 386,640円 362,467円
2022年 調査産業計 30人以上 就業形態計 379,498円 369,170円
2021年 調査産業計 30人以上 就業形態計 368,450円 369,538円
2020年 調査産業計 30人以上 就業形態計 365,060円 365,327円
2019年 調査産業計 30人以上 就業形態計 371,097円 370,879円
2018年 調査産業計 30人以上 就業形態計 371,864円 373,906円
2017年 調査産業計 30人以上 就業形態計 367,581円 373,645円
2016年 調査産業計 30人以上 就業形態計 365,509円 374,008円
2015年 調査産業計 30人以上 就業形態計 361,364円 369,486円
2014年 調査産業計 30人以上 就業形態計 367,693円 379,321円
2013年 調査産業計 30人以上 就業形態計 361,181円 385,143円
2012年 調査産業計 30人以上 就業形態計 358,621円 384,721円
2011年 調査産業計 30人以上 就業形態計 363,784円 390,228円
2010年 調査産業計 30人以上 就業形態計 361,754円 386,960円
2009年 調査産業計 30人以上 就業形態計 356,729円 378,753円
2008年 調査産業計 30人以上 就業形態計 380,157円 397,309円
2007年 調査産業計 30人以上 就業形態計 378,175円 401,378円
2006年 調査産業計 30人以上 就業形態計 385,476円 409,661円
2005年 調査産業計 30人以上 就業形態計 381,545円 406,918円
2004年 調査産業計 30人以上 就業形態計 377,609円 400,890円
2003年 調査産業計 30人以上 就業形態計 389,623円 413,751円
2002年 調査産業計 30人以上 就業形態計 387,956円 410,522円
2001年 調査産業計 30人以上 就業形態計 397,433円 416,627円
2000年 調査産業計 30人以上 就業形態計 398,086円 413,044円
1999年 調査産業計 30人以上 就業形態計 396,367円 407,826円
1998年 調査産業計 30人以上 就業形態計 415,583円 425,728円
1997年 調査産業計 30人以上 就業形態計 421,093円 433,708円
1996年 調査産業計 30人以上 就業形態計 412,974円 432,682円
1995年 調査産業計 30人以上 就業形態計 408,801円 428,364円
1994年 調査産業計 30人以上 就業形態計 400,852円 418,946円
1993年 調査産業計 30人以上 就業形態計 392,836円 412,370円
1992年 調査産業計 30人以上 就業形態計 391,935円 416,107円
1991年 調査産業計 30人以上 就業形態計 383,842円 413,788円
1990年 調査産業計 30人以上 就業形態計 369,424円 411,197円
1989年 調査産業計 30人以上 就業形態計 356,716円 409,510円
1988年 調査産業計 30人以上 就業形態計 340,742円 400,320円
1987年 調査産業計 30人以上 就業形態計 335,860円 396,775円
1986年 調査産業計 30人以上 就業形態計 326,906円 385,730円
1985年 調査産業計 30人以上 就業形態計 316,914円 374,944円
1984年 調査産業計 30人以上 就業形態計 310,238円 374,376円
1983年 調査産業計 30人以上 就業形態計 297,137円 366,834円
1982年 調査産業計 30人以上 就業形態計 288,112円 362,119円
1981年 調査産業計 30人以上 就業形態計 278,846円 359,317円
1980年 調査産業計 30人以上 就業形態計 263,167円 355,290円
1979年 調査産業計 30人以上 就業形態計 246,872円 360,129円
1978年 調査産業計 30人以上 就業形態計 235,367円 356,265円
1977年 調査産業計 30人以上 就業形態計 219,608円 345,206円
1976年 調査産業計 30人以上 就業形態計 200,805円 339,531円
1975年 調査産業計 30人以上 就業形態計 177,272円 328,308円
1974年 調査産業計 30人以上 就業形態計 154,840円 318,514円
1973年 調査産業計 30人以上 就業形態計 122,041円 311,611円
1972年 調査産業計 30人以上 就業形態計 100,485円 289,591円
1971年 調査産業計 30人以上 就業形態計 86,726円 261,470円
1970年 調査産業計 30人以上 就業形態計 75,494円 241,225円

選択中の条件に一致するデータがありません。業界・規模・雇用形態または年の選択を見直してください。

quiz よくある質問

名目・実質賃金比較(年次)とは何ですか?

厚生労働省が公表する名目賃金(年平均)と実質賃金(年平均)を1つのグラフで比較できるページです。季節変動を排した長期的な視点で、物価上昇が購買力に与える構造的な影響を分析できます。

直近の名目賃金・実質賃金(年次)の値は?

厚生労働省「毎月勤労統計調査」の最新公表値を、ページ上部のグラフ・データテーブルで確認できます。

月次データとどう使い分ければいいですか?

月次の名目・実質賃金比較グラフは直近の物価と賃金のバランスを細かく追う際に、年次データは季節変動を排した長期トレンドを俯瞰する際に適しています。

下段の差分棒グラフは何を示していますか?

名目賃金と実質賃金の乖離の大きさを年単位で示しています。赤い棒は名目が実質を上回っている、つまり物価上昇が賃金の伸びを上回っていることを表します。

日本の名目・実質賃金はこれまでどう推移してきましたか?

日本では名目賃金・実質賃金ともに長期的な伸び悩みが続いており、他の先進国と比較しても上昇幅が小さい傾向があります。近年の物価上昇局面では両者の乖離が拡大する年が目立ちます。

このデータの説明

📊 名目賃金と実質賃金の違い

名目賃金は労働者が実際に受け取る額面賃金です。実質賃金は名目賃金を消費者物価指数で調整したもので、物価変動の影響を除いた「実際の購買力」を示します。

📈 グラフの見方

実線が名目賃金、破線が実質賃金(年平均)です。下段の差分棒グラフで乖離の大きさを年単位で確認できます。赤い棒は名目が実質を上回っている(物価上昇が進んでいる)ことを示します。

🌐 国際比較

日本では名目賃金・実質賃金ともに長期的な伸び悩みが続いており、他の先進国と比較しても上昇幅が小さい傾向があります。

データソース

提供元: 厚生労働省

このサービスは、厚生労働省のデータを元に作成していますが、サービスの内容は国によって保証されたものではありません。