日本の名目賃金推移グラフ(年次)

データ更新: 2026年07月25日 17:42
次回更新予定: 2026年9月8日頃

厚生労働省が公表する毎月勤労統計調査の月次データを年単位で集計した、名目賃金の年平均推移データです。業種・雇用形態・事業所規模でフィルタリングでき、1994年以降の賃金の長期トレンドを季節変動の影響なく確認できます。月次名目賃金グラフや、物価調整後の実質賃金(年次)グラフと合わせることで、賃金動向をより多角的に分析できます。

📖 この指標の読み方

年平均の名目賃金の推移を確認できます。業種・規模・雇用形態でフィルタリングすることで、自分の業界や雇用形態と比較した長期分析が可能です。月次版と合わせて確認することで季節変動を除いたトレンドを把握できます。

calendar_month2025年時点(調査産業計・30人以上)
就業形態計
407,680
一般労働者
501,868

データテーブル

業界 規模 雇用形態 名目賃金 (円・年平均)
2025年 調査産業計 30人以上 就業形態計 407,680円
2024年 調査産業計 30人以上 就業形態計 397,437円
2023年 調査産業計 30人以上 就業形態計 386,640円
2022年 調査産業計 30人以上 就業形態計 379,498円
2021年 調査産業計 30人以上 就業形態計 368,450円
2020年 調査産業計 30人以上 就業形態計 365,060円
2019年 調査産業計 30人以上 就業形態計 371,097円
2018年 調査産業計 30人以上 就業形態計 371,864円
2017年 調査産業計 30人以上 就業形態計 367,581円
2016年 調査産業計 30人以上 就業形態計 365,509円
2015年 調査産業計 30人以上 就業形態計 361,364円
2014年 調査産業計 30人以上 就業形態計 367,693円
2013年 調査産業計 30人以上 就業形態計 361,181円
2012年 調査産業計 30人以上 就業形態計 358,621円
2011年 調査産業計 30人以上 就業形態計 363,784円
2010年 調査産業計 30人以上 就業形態計 361,754円
2009年 調査産業計 30人以上 就業形態計 356,729円
2008年 調査産業計 30人以上 就業形態計 380,157円
2007年 調査産業計 30人以上 就業形態計 378,175円
2006年 調査産業計 30人以上 就業形態計 385,476円
2005年 調査産業計 30人以上 就業形態計 381,545円
2004年 調査産業計 30人以上 就業形態計 377,609円
2003年 調査産業計 30人以上 就業形態計 389,623円
2002年 調査産業計 30人以上 就業形態計 387,956円
2001年 調査産業計 30人以上 就業形態計 397,433円
2000年 調査産業計 30人以上 就業形態計 398,086円
1999年 調査産業計 30人以上 就業形態計 396,367円
1998年 調査産業計 30人以上 就業形態計 415,583円
1997年 調査産業計 30人以上 就業形態計 421,093円
1996年 調査産業計 30人以上 就業形態計 412,974円
1995年 調査産業計 30人以上 就業形態計 408,801円
1994年 調査産業計 30人以上 就業形態計 400,852円
1993年 調査産業計 30人以上 就業形態計 392,836円
1992年 調査産業計 30人以上 就業形態計 391,935円
1991年 調査産業計 30人以上 就業形態計 383,842円
1990年 調査産業計 30人以上 就業形態計 369,424円
1989年 調査産業計 30人以上 就業形態計 356,716円
1988年 調査産業計 30人以上 就業形態計 340,742円
1987年 調査産業計 30人以上 就業形態計 335,860円
1986年 調査産業計 30人以上 就業形態計 326,906円
1985年 調査産業計 30人以上 就業形態計 316,914円
1984年 調査産業計 30人以上 就業形態計 310,238円
1983年 調査産業計 30人以上 就業形態計 297,137円
1982年 調査産業計 30人以上 就業形態計 288,112円
1981年 調査産業計 30人以上 就業形態計 278,846円
1980年 調査産業計 30人以上 就業形態計 263,167円
1979年 調査産業計 30人以上 就業形態計 246,872円
1978年 調査産業計 30人以上 就業形態計 235,367円
1977年 調査産業計 30人以上 就業形態計 219,608円
1976年 調査産業計 30人以上 就業形態計 200,805円
1975年 調査産業計 30人以上 就業形態計 177,272円
1974年 調査産業計 30人以上 就業形態計 154,840円
1973年 調査産業計 30人以上 就業形態計 122,041円
1972年 調査産業計 30人以上 就業形態計 100,485円
1971年 調査産業計 30人以上 就業形態計 86,726円
1970年 調査産業計 30人以上 就業形態計 75,494円

選択中の条件に一致するデータがありません。業界・規模・雇用形態または年の選択を見直してください。

quiz よくある質問

名目賃金(年次)とは何ですか?

名目賃金(年次)は、厚生労働省の毎月勤労統計調査の月次データを年単位で平均した、労働者が実際に受け取る額面賃金の年平均データです。季節変動を除いた長期トレンドの把握に適しています。

日本の名目賃金(年次)の直近の値は?

厚生労働省「毎月勤労統計調査」の最新公表値を、ページ上部のグラフ・データテーブルで確認できます。

月次データとどう使い分ければいいですか?

月次名目賃金グラフは直近の賃上げ動向や季節変動(賞与月など)を細かく追う際に、年次データは長期トレンドを季節変動なく俯瞰する際に適しています。

名目賃金と実質賃金の違いは?

名目賃金はその時点の額面の金額そのもの、実質賃金は名目賃金から物価変動の影響を除いたものです。物価上昇局面では、名目賃金と実質賃金(年次)グラフの乖離が拡大します。

日本の名目賃金はこれまでどう推移してきましたか?

日本の名目賃金は1990年代後半から長期にわたり伸び悩みが続いていましたが、2024年以降は33年ぶりの高水準の賃上げが実現するなど上昇の動きが見られます。

このデータの説明

📊 名目賃金(年次)とは

各年の月次名目賃金データの平均値です。年単位で賃金の長期推移を確認するのに適しています。

🔢 計算方法

厚生労働省が公表する毎月勤労統計の月次名目賃金を、各年で平均して算出しています。

📈 経済への影響

名目賃金の長期的な上昇は消費の拡大につながります。消費者物価指数と合わせて確認することで、実質的な購買力の変化も把握できます。

データソース

提供元: 厚生労働省

このサービスは、厚生労働省のデータを元に作成していますが、サービスの内容は国によって保証されたものではありません。