インフレ率 国際比較グラフ（IMF）
インフレ率は、消費者物価指数（CPI）の前年比変化率（年率%）を示す指標です。IMF（国際通貨基金）が世界経済見通し（WEO）として年2回（4月・10月）公表しており、各国の物価動向や金融政策の影響を国際比較するうえで広く用いられます。2022年のウクライナ危機以降、多くの国でインフレが急騰し、主要中央銀行が歴史的な利上げを実施しました。一方、日本は長年のデフレから脱却しつつある特異なケースです。
📖 この指標の読み方
横軸が年、縦軸がインフレ率（%）を示します。赤線が日本です。プラスは物価上昇（インフレ）、マイナスは物価下落（デフレ）を意味します。1990年代の日本はバブル崩壊後にデフレが続き、2022年以降はエネルギー・食料品価格の上昇でインフレに転換しました。トルコ・ブラジルなど新興国では二桁インフレが常態化している一方、先進国は2%前後の目標を維持してきました。
📊 直近: 2025年の日本のインフレ率は+3.2%です。データテーブル
このデータの説明
インフレ率とは
消費者物価指数（CPI）の前年比変化率（年率%）を示す指標です。 IMF（国際通貨基金）が世界経済見通し（WEO）として年2回（4月・10月）公表しており、2026年の最新データまで確認できます。 中央銀行・政府・国際機関が金融政策・財政政策の判断基準として最も広く参照する物価指標の一つです。
各国・時代の傾向
日本は1990年代のバブル崩壊以降、長年にわたってデフレ（物価下落）が続き、金融政策の難題とされてきました。 2022年のウクライナ危機・エネルギー価格高騰を契機に多くの国でインフレが急騰し、アメリカでは40年ぶり、欧州でも数十年ぶりの高インフレを記録しました。 トルコ・ブラジルなど新興国では慢性的な高インフレが続く一方、中国ではデフレ懸念が台頭しています。 先進国の中央銀行（FRB・ECB・日銀）は「2%インフレ目標」を掲げており、その達成状況を比較することができます。
データ出典・更新頻度
IMF（国際通貨基金）世界経済見通し（World Economic Outlook, PCPIPCH）。 年2回（4月・10月）更新。前年分の確定値と当年以降の予測値が同時に公表されます。 本サイトでは実績値のみを掲載しています。
