インフレ率（消費者物価上昇率） 国際比較グラフ
インフレ率（消費者物価上昇率）は、前年と比べて消費者物価がどれだけ変化したかを示す指標です。世界銀行が各国の消費者物価指数（CPI）をもとに集計・公表しており、各国の物価動向や金融政策の効果を国際比較するうえで広く利用されています。プラスが物価上昇（インフレ）、マイナスが物価下落（デフレ）を意味し、中央銀行の金融政策・政府の財政政策の判断基準としても重要な指標です。
📖 この指標の読み方
横軸が年、縦軸がインフレ率（%）を示します。赤線が日本です。0%ラインを下回るとデフレを意味し、日本は1990年代後半〜2010年代にかけてマイナス圏や低インフレが続きました。2022年以降はエネルギー・食料価格の上昇でG7各国のインフレが急騰した一方、各国の金融政策対応の違いが数値に反映されています。新興国は先進国に比べて振れ幅が大きい傾向があります。
📊 直近: 2025年の日本のインフレ率（消費者物価上昇率）は3.2%です。データテーブル
このデータの説明
インフレ率（消費者物価上昇率）とは
消費者物価指数（CPI）の前年比変化率です。単位はパーセント（%）で、プラスはインフレ（物価上昇）、マイナスはデフレ（物価下落）を意味します。 世界銀行が各国の統計機関データをもとに年次で集計・公表しており、最新データは2024年分まで公表されています。
各国の傾向
日本は1990年代後半以降、長期にわたる低インフレ・デフレが特徴でしたが、2022〜2023年はエネルギー・食料価格の上昇で40年ぶりの高インフレを記録しました。 アメリカ・イギリスは2022年に8〜10%台まで急騰し、FRBやBOEが急速に利上げを実施しました。 トルコ・アルゼンチンなど一部新興国では50%超のハイパーインフレが続く場合もあります。
データ出典・更新頻度
世界銀行（World Bank）Open Data（FP.CPI.TOTL.ZG）。 各国の消費者物価指数（CPI）をもとに年次で更新されます。最新データは2024年分まで公表されています。
