若年就業率 国際比較グラフ
若年就業率（15〜24歳）は、15〜24歳の人口のうち実際に就業している人の割合を示す指標です。世界銀行がILO（国際労働機関）のモデル推計データをもとに集計・公表しており、各国の若者の雇用状況を国際比較するうえで利用されています。若年失業率（求職中の若者の割合）と組み合わせることで、「仕事がない若者」と「そもそも働いていない若者（進学中・求職断念など）」の両方を把握できます。
📖 この指標の読み方
横軸が年、縦軸が若年就業率（%）を示します。赤線が日本です。若年就業率が低い国は必ずしも「若者の雇用が悪い」わけではなく、大学進学率の高さが反映されている場合があります。逆に就業率が高くても若年失業率も高い国は、劣悪な条件での就労が多い可能性があります。若年失業率と並べて読むことで、各国の若者雇用の実態が浮き彫りになります。日本は進学率の高さから若年就業率は約49%と先進国平均並みです。
📊 直近: 2025年の日本の若年就業率（15〜24歳）は49.2%です。データテーブル
このデータの説明
若年就業率とは
15〜24歳の人口のうち実際に就業している人の割合です。 単位はパーセント（%）で、ILO（国際労働機関）のモデル推計に基づき各国の調査手法を統一基準に調整した国際比較可能なデータです。 世界銀行が年次で集計・公表しており、最新データは2025年分まで公表されています。
若年就業率は分母が「15〜24歳の人口全体」であるため、進学中の学生・求職を断念した若者も含みます。 若年失業率（分母は労働力人口）と組み合わせることで、若者が「働けないのか」「働く意思がないのか」を区別して分析できます。 また、高等教育就学率と比較することで、進学率上昇による就業率低下かどうかの判断材料になります。
各国の傾向
日本の若年就業率は2025年時点で約49%です。進学率（高等教育就学率が60〜70%台）が高いため、15〜24歳の多くが学生であり、就業率が相対的に低くなります。 サブサハラアフリカ・南アジアの一部は就業率が60〜80%台と高く、農業・非公式雇用に若者が多く従事していることを反映しています。 北欧諸国は就業率50〜65%台と高く、学業と就労を両立するパートタイム就業が普及していることが背景にあります。
データ出典・更新頻度
世界銀行（World Bank）Open Data（SL.EMP.1524.SP.ZS）。 ILO（国際労働機関）モデル推計をもとに年次で更新されます。最新データは2025年分まで公表されています。
