男性労働参加率 国際比較グラフ
男性労働参加率は、15歳以上の男性生産年齢人口のうち就業者または積極的に仕事を探している求職者の割合を示す指標です。世界銀行がILO（国際労働機関）のモデル推計データをもとに集計・公表しており、各国の男性の就労状況を国際比較するうえで利用されています。女性労働参加率・男女計と合わせて読むことで、各国のジェンダー別雇用格差や高齢化・産業転換の影響を把握できます。
📖 この指標の読み方
横軸が年、縦軸が男性労働参加率（%）を示します。赤線が日本です。日本の男性労働参加率は高水準を維持しつつも高齢化により緩やかに低下傾向にあります。東南アジア・南アジア諸国は男性参加率が80〜90%台と高く、農業・非公式経済の比重が大きいことが要因です。欧米先進国は60〜75%台が多く、高齢化と早期退職制度の普及が影響しています。女性労働参加率と合わせて比較することで、各国の男女間格差の実態が見えてきます。
📊 直近: 2025年の日本の男性労働参加率は71.5%です。データテーブル
このデータの説明
男性労働参加率とは
15歳以上の男性生産年齢人口のうち就業者と積極的求職者（失業者）を合計した割合です。 単位はパーセント（%）で、ILO（国際労働機関）のモデル推計に基づき各国の調査手法を統一基準に調整した国際比較可能なデータです。 世界銀行が年次で集計・公表しており、最新データは2025年分まで公表されています。
男女計の労働参加率と比較することで、男女間の就労格差（ジェンダーギャップ）の大きさを把握できます。 また、男性労働参加率が低下傾向にある国では高齢化の進行や早期退職の浸透が、上昇傾向の国では若年人口の増加や農業・インフォーマル経済の拡大が背景にある場合が多いです。
各国の傾向
日本の男性労働参加率は2025年時点で約71%と先進国の中でも比較的高い水準です。 東南アジア・南アジア諸国（インド・バングラデシュなど）は男性が80〜90%台と高く、農業や非公式雇用が広く男性に開かれていることが背景にあります。 北欧・西欧では60〜75%台が多く、福祉国家モデルによる早期退職支援制度や高齢化が参加率を押し下げています。
データ出典・更新頻度
世界銀行（World Bank）Open Data（SL.TLF.CACT.MA.ZS）。 ILO（国際労働機関）モデル推計をもとに年次で更新されます。最新データは2025年分まで公表されています。
