就業者1人当たりGDP（労働生産性）国際比較グラフ
就業者1人当たりGDP（労働生産性）は、GDPを就業者数で割った指標で、各国の労働生産性を測る代表的な尺度です。世界銀行・ILOが推計し、2021年固定価格PPP（購買力平価）で算出されるため、為替変動や物価水準の違いを除いた実質的な比較ができます。OECDが毎年公表する「日本の生産性はG7最低」という報告の基礎となる指標でもあります。
📖 この指標の読み方
横軸が年、縦軸が就業者1人当たりGDP（PPP US$）を示します。赤線が日本です。日本はアメリカ・ドイツ・フランスなどと比べて低水準で推移しており、G7の中で最低水準が続いています。サービス業の生産性の低さや長時間労働が要因として指摘されています。購買力平価（PPP）ベースのため、円安の影響を受けずに実質的な生産性を比較できます。
📊 直近: 2024年の日本の就業者1人当たりGDP（労働生産性）は84,354PPP US$です。データテーブル
このデータの説明
就業者1人当たりGDP（労働生産性）とは
GDPを就業者数で割り、2021年固定価格の購買力平価（PPP）US$で表した指標です。 世界銀行がILOの推計データをもとに年次で集計・更新しており、2025年最新データまで確認できます。 OECDが毎年公表する「労働生産性国際比較」の基礎となる指標のひとつです。
名目USD版（1人当たりGDP）との違い
名目USD版（NY.GDP.PCAP.CD）は市場為替レートで換算するため、円安局面では日本の数値が大きく下落します。 就業者1人当たりGDP（PPP版）は物価水準の違いを調整した実質値のため、為替変動の影響を受けません。 また、総人口ではなく就業者数で割るため、就業構造の違いを反映した生産性指標となっています。
各国の傾向
アメリカ・ノルウェー・アイルランドなどは高い生産性を維持しています。 日本はG7の中で最低水準が続いており、製造業は高いものの、サービス業の低生産性が全体を押し下げています。 韓国・中国などの新興国は急速に生産性を向上させており、日本との格差が縮まっています。
データ出典・更新頻度
世界銀行（World Bank）Open Data（SL.GDP.PCAP.EM.KD）。ILO推計に基づき年次で更新されます。 最新データは2025年分まで公表されています。
