食品価格前年比変化率 国際比較グラフ
食品価格前年比変化率は、FAO（食糧農業機関）が毎月集計・公表するFAOSTATの消費者物価指数統計（CPドメイン）から取得したデータです。前年同月比での食品価格上昇率（%）を示す指標で、食品インフレの国際比較に活用されます。2022年のロシアによるウクライナ侵攻以降、多くの国で食品インフレが急上昇し、各国政府・中央銀行が対応を迫られました。日本は長期デフレから脱却し、2022〜2024年にかけて食品インフレが高水準で推移しました。
📖 この指標の読み方
横軸が年月、縦軸が食品価格前年比変化率（%）を示します。赤線が日本です。
プラスの値は前年同月より食品価格が上昇していることを、マイナスの値は下落していることを意味します。食品インフレ率が高い状態が続くと、低所得者層の家計を圧迫し、食料安全保障の問題につながる可能性があります。先進国では2021〜2023年に食品インフレ率が急上昇し、新興国・途上国では更に高い水準が続いています。日本は2022年以降、輸入物価上昇・円安を背景に食品インフレ率が高まりました。
📊 最新: 2026年3月の日本の食品価格前年比変化率は3.62%です。データテーブル
このデータの説明
食品価格前年比変化率とは
食品価格前年比変化率（Food Price Inflation）は、FAOSTATの消費者物価指数統計（CPドメイン）に収録された、各国の食品消費者物価指数の前年同月比変化率（%）を示す指標です。 消費者段階での食品価格の変化速度を把握するための指標で、食品インフレの動向分析に広く使われます。 FAOが毎月更新し、世界100カ国以上の月次データが収録されています。
データ出典・注意事項
FAO（食糧農業機関）FAOSTAT「Consumer Prices（CP）」ドメインの「Food price inflation（item：23014）」（Value element：6121）。 FAOが毎月更新。2000年頃以降の月次データが中心。 前年同月比のため、基準年や季節性の影響を受けます。 クレジット: Source: FAO – Food and Agriculture Organization of the United Nations (https://www.fao.org/faostat).
