実質個人所得の中央値（米国）推移グラフ
実質個人所得の中央値は、米国の所得のある個人を所得の順に並べたときに、ちょうど真ん中にあたる人の年間所得（物価変動を除いた実質値）です。米国勢調査局（Census Bureau）が毎年9月に前年分を公表し、FRED（セントルイス連邦準備銀行）が配信しています。世帯の人数や共働きの有無に左右されないため、実質世帯所得の中央値と合わせて見ることで、個人の稼ぐ力の変化を確認できます。
📖 この指標の読み方
横軸が年、縦軸が実質個人所得の中央値（ドル）を示します。データテーブルの前年比がプラスであれば、物価上昇分を除いても真ん中の人の所得が増えたことを意味します。すべての年の値が同じ年の物価水準に換算されているため、年ごとの値をそのまま比較できます。
データテーブル
| 年 | 実質個人所得の中央値（ドル） | 前年比 |
|---|
このデータの説明
📊 実質個人所得の中央値とは
米国の15歳以上で所得のある人の税引前の貨幣所得（賃金・事業所得・年金・社会保障給付など）の中央値です。物価指数（C-CPI-U）で実質化しており、1974年から公表されています。
🔢 算出方法
米国勢調査局が毎年3月頃に実施する人口動態調査（CPS）の年次社会経済補足調査（ASEC）で前年の所得を調べ、毎年9月に公表します。そのため最新値は前年の値になります。
📈 経済への影響
1981年を底に長期的には増加してきましたが、リーマン・ショック後は2012年まで減少しました。近年は2024〜2025年に増加が続き、2025年は統計開始以来の最高値となっています。
📋 活用例
実質世帯所得の中央値（米国）と比較して世帯構成の変化の影響を確認したり、一人当たり実質可処分所得と合わせて平均と中央値の違いを確認できます。
よくある質問
実質個人所得の中央値とは何ですか？
米国の15歳以上で所得のある人を年間所得の順に並べたときに真ん中にあたる人の所得を、物価上昇の影響を除いた実質値で示したものです。米国勢調査局が毎年9月に前年分を公表し、FRED（セントルイス連邦準備銀行）が配信しています。
米国の実質個人所得の中央値の直近の値は？
2025年の実質個人所得の中央値（米国）は46,960ドルです。前年比 +1.8%。詳しい推移はページ上部のグラフ・データテーブルで確認できます。
世帯所得の中央値との違いは何ですか？
世帯所得は同じ世帯に住む全員の所得の合計のため、共働き世帯が増えたり世帯の人数が変わったりすると、個人の所得が変わらなくても増減します。個人所得の中央値は1人あたりの所得のため、こうした世帯構成の変化の影響を受けません。1970年代以降の米国では共働き世帯の増加が世帯所得を押し上げてきたため、両方を比べることで所得の伸びの中身がわかります。
