実質個人消費支出（耐久財、米国）推移グラフ
実質個人消費支出（耐久財）は、米国の家計の自動車・家具・家電などの耐久財への支出から物価の変動を除いた数量ベースの金額です。米商務省経済分析局（BEA）が「個人所得と支出（Personal Income and Outlays）」として毎月下旬に前月分を公表し、FRED（セントルイス連邦準備銀行）が季節調整済み年率の系列として配信しています。名目の耐久財消費と比べると、価格の変化を除いた「買った量」の増減がわかります。
📖 この指標の読み方
横軸が月、左軸（水色の棒グラフ）が実質耐久財消費の水準（十億ドル（連鎖2017年基準・季節調整済み年率））、右軸（オレンジの折れ線）が前年同月比（%）を示します。前年同月比がプラスであれば物価上昇分を除いても耐久財の購入が増えていることを意味します。データは連鎖2017年基準・季節調整済み年率で、FREDから月次で取得しています。
データテーブル
| 年月 | 実質個人消費支出（耐久財）（十億ドル（連鎖2017年基準・季節調整済み年率）） | 前年同月比 |
|---|
このデータの説明
📊 実質耐久財消費とは
個人消費支出のうち、3年以上使われる耐久財（自動車・部品、家具・家庭用設備、娯楽用品・スポーツ用品、その他）への支出を、2017年の価格を基準とする連鎖方式で実質化したものです。FREDの月次の実質値は2007年以降です。
🔢 算出方法
BEAが名目の耐久財消費を品目ごとの価格指数で割り引いて算出し、毎月下旬に実質個人消費支出と同時に前月分を公表します。季節調整済み年率の系列です。
📈 経済への影響
耐久財の購入は金利や景気の先行きに敏感で、景気の変動を大きく増幅します。コロナ禍では2020年2月の年率約1.60兆ドルから4月の約1.24兆ドルへ急減した後、給付金と在宅需要で2021年3月には約2.10兆ドルまで急増しました。
よくある質問
実質個人消費支出（耐久財）とは何ですか？
米国の家計が自動車、家具、家電、スマートフォン・パソコン、娯楽用品など、長く使うモノ（耐久財）に支出した金額から、物価の変動を除いた数量ベースの金額（連鎖2017年基準）です。米商務省経済分析局（BEA）が「個人所得と支出（Personal Income and Outlays）」として毎月下旬に前月分を公表し、FRED（セントルイス連邦準備銀行）が季節調整済み年率の系列として配信しています。
米国の実質耐久財消費の直近の値は？
2026-07の実質個人消費支出（耐久財、米国）は2,162.2十億ドル（連鎖2017年基準・季節調整済み年率）です。前年同月比 +1.0%。詳しい推移はページ上部のグラフ・データテーブルで確認できます。
関税の影響は耐久財消費にどう表れましたか？
2025年は関税の引き上げを前に自動車などの購入を前倒しする動きが広がり、実質耐久財消費は2025年2月の年率約2.09兆ドルから3月には約2.18兆ドルへと1ヶ月で約4%増加しました。その後は反動で減少しています。耐久財は購入のタイミングを調整しやすいため、こうした駆け込みと反動が表れやすい分野です。
