実質個人消費支出（サービス、米国）推移グラフ
実質個人消費支出（サービス）は、米国の家計が住居費・医療・外食・交通・娯楽などのサービスに支出した金額を、物価の変動を除いた実質値（2017年価格）で示したものです。FRED（セントルイス連邦準備銀行）が2007年からの月次データを季節調整済み年率の系列として配信しています。名目の個人消費支出の約7割をサービスが占めており、米国の景気を支える最大の需要です。
📖 この指標の読み方
横軸が月、左軸（水色の棒グラフ）が実質消費支出（十億ドル・2017年価格・季節調整済み年率）、右軸（オレンジの線）が前年同月比（%）を示します。物価の変動を除いた実質値のため、前年同月比は消費の「量」の伸びを示します。年率換算のため、1ヶ月の値を12倍した年間の水準で表示されています。
データテーブル
| 年月 | 実質個人消費支出（サービス）（十億ドル（連鎖2017年基準・季節調整済み年率）） | 前年同月比 |
|---|
このデータの説明
📊 実質個人消費支出（サービス）とは
個人消費支出（PCE）のうち、サービス（住居・光熱費、医療、交通サービス、外食・宿泊、娯楽、金融・保険など）への支出の実質値です。物価の変動を除いた「量」の動きを示します。
🔢 算出方法
米国経済分析局（BEA）が「個人所得と支出（Personal Income and Outlays）」として毎月下旬に前月分を公表します。連鎖価格（2017年基準）による実質値のため、財とサービスの実質値を足しても実質PCEの合計とは一致しません。
📈 経済への影響
コロナ禍では外出の制限で2020年4月に約7.84兆ドルと、2020年2月（約9.60兆ドル）から約18%減りました。コロナ前の水準に戻ったのは2021年7月で、財の消費（すぐに回復・急増）より回復が遅れました。その後は旅行・外食などの需要の回復で増え続け、2026年7月は約11.19兆ドル（前年同月比+2.5%）と過去最高です。
📋 活用例
実質個人消費支出（耐久財）・非耐久財と比べて、消費の「財からサービスへ」の移り変わりを確認したり、実質個人消費支出（全体）と比較できます。
よくある質問
実質個人消費支出（サービス）とは何ですか？
実質個人消費支出（サービス）は、米国の家計が住居費・医療・外食・交通・娯楽などのサービスに支出した金額を、物価の変動を除いた実質値（2017年価格）で示したものです。
米国の実質個人消費支出（サービス）の直近の値は？
2026-07の実質個人消費支出（サービス、米国）は11,185.6十億ドル（連鎖2017年基準・季節調整済み年率）です。前年同月比 +2.5%。詳しい推移はページ上部のグラフ・データテーブルで確認できます。
コロナ禍でサービス消費はどのくらい落ち込みましたか？
外出制限で外食・旅行・娯楽などへの支出が急減し、実質サービス消費は2020年4月に約7.84兆ドルと、2020年2月の約9.60兆ドルから約18%減りました。財の消費はすぐに回復して急増しましたが、サービス消費がコロナ前の水準に戻ったのは2021年7月でした。
